データによれば、一方ではアフリカ大陸と西側諸国との関係が悪化している。他方では、ロシアと中国がアフリカにデジタルおよび技術インフラを提供し、軍事的および経済的優位性を利用してアフリカとの関係を強化している。しかし、これらのデータは西側諸国とアフリカ諸国の緩んだ関係を解決するための根本的な部分となり得たのだろうか？
2月17日から19日まで開催された今年のミュンヘン安全保障会議において、カタリーナ・シュラー（STAT-UP CEO）は、ゾーイ・フォン・フィンク博士（ポッドキャスト「ichbinsofrei」ホスト）の招待を受け、フロレンス・ガウブ博士（EU前委員長特別顧問）とともに「アフリカは失われたのか？」という問題について議論した。
この疑問に答えるには、データを見る必要がある。2022年の国連総会では、多くのアフリカ人がロシアのウクライナ戦争を非難することを棄権した。また、アフリカ諸国の投票は中国寄りが目立ったが、これは習近平の大規模な外交キャンペーンの結果かもしれない。習近平が政権を握った2013年以来、中国は積極的に各国を訪問し、外交関係の構築に努めてきた。
ヨーロッパがアフリカ人への共感を失った理由を示すために解釈できるデータは、他にもたくさんある。たとえば、アフリカの国民の意見を調査するアフロバロメーター、将来の行動を予測するための過去の投票データ、あるいは軍事力や経済力、負債、外国直接投資などのいわゆる「ハードファクト」などだ。
これらのデータはどれも単独では、アフリカが失われたかどうかの答えを出すことはできない。全体像を把握するには、すべてのパズルのピースを構造化し、互いに接続する必要がある。これは、Viscovery というツールで作成された、いわゆる「自己組織化マップ」で行うことができる。
この地図には、ウクライナ紛争に関する前回の国連総会での投票の予測が含まれている。クラスターは「賛成」、「反対」、「棄権」です。異なる特性に基づいて、2つの異なる国のクラスターがあり、「賛成（A/B）」に投票すると予測されました。総会中の実際の投票を示す地図の色付き部分（青 = 反対、赤 = 賛成、緑 = 棄権）を見ると、予測が現実からそれほどかけ離れていないことがわかる。
すでに述べたように、投票自体では因果関係を証明することはできない。しかし、実際の投票を他の指標と相関関係に持ち込むことができたらどうなるだろうか? これはまさに、次の自己組織化マップが示していることだ。
このグラフでは、中国の影響について肯定的に考える国（赤）は「いいえ」と答える可能性が高いことがわかる。一方、中国の影響について否定的に考える国（青）は「はい」と答える傾向がある。では、中国の影響と各国の民主主義指数を組み合わせるとどうなるかを見てみよう。民主主義指数が低い国は青で、民主主義指数が高い国は赤で表示される。
これらの指標を組み合わせると、状況は非常に明確になるようだ。もちろん、これらのデータは因果関係を示すものではない。将来の国連総会での投票行動を明確に証明することはできないからだ。しかし、非常に優れた予測因子として使用でる。
データが、欧州とアフリカの関係の悪化を阻む潜在的要因であったかどうかという疑問に答えると、データには各国の将来の行動を予測する潜在力があり、将来の危機を防ぐ可能性もあるということだ。しかし、データの真の予測力を活用するには、いくつかの問題に取り組まなければならない。まず、定量的な専門家と定性的な専門家の間でコミュニケーションが不足している。次に、双方の専門家と意思決定者の間でコミュニケーションが不足している。問題はデータが不足していることではなく、メッセージをエリート層に伝え、エリート層にとって具体的なものにして、一般の人々にも具体的なものにすることだ。ここで、Viscovery のようなツールが役立ちます。これらのツールはデータを直感的に視覚化できるからだ。一般の人々は常に質問に対する答えを求めており、その答えを出すためには、専門家と意思決定者の間のコミュニケーションを改善する必要がある。双方が快適な領域から抜け出して、データの真の可能性を引き出す必要がある。